のらりくらりと ゆめうつつ

休職の手続きはこれでOK メンタルヘルスを病んだとき【体験談】

life



こんにちは。
shun.(@hitokoto_kotoba)です。

僕は適応障害になり、
4カ月の休職を経験しました。

※適応障害については
 こちらをご参照ください。

適応障害に限らず、
メンタルヘルスに関わる
病などで休職する人は
少なくはありません。

今回は休職したいけど、
どうすればいいの?
そういった不安に答えます。

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結論

休職するときの手続きは
以下の流れが一般的です。

0. 会社の休職規定を確認
1. 医師からの診断書
2. 上司との面談
3. 必要書類の提出
4. 産業医との面談



※僕の場合、上司のパワハラによることや、
 社内事情により、一般的ではない流れです。
 後述していきます。

0. 会社の休職規定を確認

休職 ≠ 労働基準法

まず重要なことは、
休職は労働基準法で
規定されていない
ことです。

つまり、会社によって制度が違います。
そして会社の規定によっては、
休職ができない場合もあります

休職できるのか
休職期間はどれくらい可能か


この2つは確認しておいた方がいいです。

確認方法としては
雇用条件通知書や、社内規定の
記載を確認する。
休職したことのある社員に聞く。
人事部などに聞く。

などがありますが、
できれば、休職の決定に関わる部署
(書類等提出するところ)に、
直接聞きましょう。

僕が休職したときは、
先輩に休職していた社員の人に、
聞いてくれました。
そのときは6カ月休職可能だったと
情報を得たのですが、
僕の場合、条件により、
3カ月の休職でした。

6カ月休職できるのと、
3カ月休職できるのでは、
やはり安心感など違いました。

正しい情報を得ることが
何より大切になります。

必要手続きの確認

休職可能な場合、必要書類を
何が、いつまでに、
どこに提出すればいいのか
聞いておいた方がいいでしょう。

休職に必要な書類
休職に必要な手続き


休職に必要な書類

休職届などの社内書類に
診断書を添えるのが一般的です。

休職に必要な手続き

社内のどこ(誰)に、いつまでに、
何を提出するのか
把握しておいた方がいいです。

たとえば、上司から
パワハラを受けているのに
上司を経由しなければならない。
などの場合は、
別途、申請方法を対処
してもらう必要があるからです。

因みに、診断書については
原則、自分で開封してはいけません。

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1. 医師からの診断書

メンタルヘルスの問題で休職するとき、
会社への提出書類として、
診断書は必須となります。

診断書をもらっておくことが、
最重要項目
とも言えます。

必ず、心療内科
(メンタルクリニック)や
精神科を受診し、
診断書をもらいましょう。

※診察を受ける際の
 病院選びなどはこちらもご参照ください。

診察を受ける前に、
事前にこの2つを
準備しておくといいです。

自分の現状と経緯
休職可能期間



自分の状況と
休職を希望する旨を伝えると
よりスムーズです。

自分の現状を必ず話すことになります。
そのため、現状や経緯を
ごくごく簡単でいいので、
まとめておくと安心して話せます。

医師が状況や診察により、
休職のアドバイスを
くれることもありますが、
先述のように、
休職は会社それぞれの制度です。

休職可能期間について、
分かっていると、
今後の治療にも関わってきますので、
なおさら、いいのです。

2. 上司との面談

上司との面談の有無も可能であれば確認

手続きは会社ごとに異なりますが、
会社によっては上司との面談が
最初に必要になる場合もあります。

僕の場合は、
上司との関係性が悪かったので、
チームリーダーであるその上司でなく、
副リーダーの上司との面談になりました。

事前に上司とは面談できないことが
分かっていると、別の対処も
考えられます。

面談がある場合、
「誰と」面談が必要かを確認しておくと
安心できると思います。

面談する前に診断書の準備

面談が必要な場合、
そのときの診断書の有無は
かなり重要だと思います。

たとえば適応障害の場合、
「甘え」などと
認識されることもあります。

※こちらもご参照ください。

「甘えるな」ということで
受け容れてもらえなかったり、
「もう少しがんばれ」などの
意味のない励ましを
受けることもあります。

僕の上司の場合、
僕がつらいことを話しても、
「俺はそうは思わない」と
一蹴するタイプでした。

仮に、その上司に相談していたら、
休職できなかったかもしれません。

そういった理不尽な対応に
合わないためにも、
診断書がまず必要です。

「病気」だという事実である
診断書が自分を守る
「盾」にもなる
のです。

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3. 社内書類の提出

会社指定の方法でOKです。

仮に、会社へ行けないなどの場合、
信頼できる上司に会社公認で
橋渡し役として、
間に入ってもらったり、
郵送での対応をお願いするなど、
可能な範囲で、
対処してもらいましょう。

4. 産業医との面談

結論から書くと、
産業医との面談はない場合もあります。
僕の場合はありませんでした。

一般的な流れを以下に書きます。

1. 医師からの診断書
2. 産業医との面談
2. 会社の判断



一般的な流れとしては
会社に選任された産業医との面談で
改めて状況を確認し、
それを受けて会社が休職を判断する。
となっています。

医師の診断書があれば、
基本的には休職できることが
多いようです。

産業医との面談はない場合があります。

会社の規模
会社の制度の成熟具合


会社の規模

会社の規模によって、
そもそも産業医がいない
場合があります。

社員数が50人に満たない場合、
産業医を選任しなくてもいいからです。

反対に
社員数50名以上の場合、
少なくとも産業医を一人以上は
選任しなければなりませんので、
基本的には、産業医との面談が
行われるはずです。

会社の制度の習熟度

休職は会社ごとの制度ですので、
会社が休職への対応があまりない。
最近、従業員数が増えて、
産業医が何か分かっていない
といった社内事情が関係して、
産業医との面談が
ない場合もあります。

法的に産業医面談が
義務付けられているわけでは
ありませんので、
会社ごとの産業医の扱いにも
関係してきます。

僕の場合は、「復職時のみ」
と言われました。

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まとめ

休職は会社ごとの制度ですが、
メンタルヘルスに関わる病気は、
何よりもまず「休む」ことが重要です。

動きたくても、
動けないなどの状況により、
さまざまな手続きややりとりが
しんどく思えることもあるでしょう。

ですが、
まずは手続きなどを乗り切って
「休める状況」に
身を置くことも重要です。

休職の手続きなどは、
どうしてもひとりでやらなければ
ならないことも多く、
大変だと感じるかもしれませんが、
よりよい方向に進めることを
祈っています。

同じような状況にある人へも
こんな人もいたのかと、
少しでも参考になれれば、幸いです。

ご感想など

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 いただけるとうれしいです。

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